「銀行で投資信託を買ったら手数料ですごく損をした」というブログの記事をみかけたので、ちょっと書いてみます。
そもそも、投資信託って何?
投資信託っていうのは、すごくおおざっぱに言うと、
「"運用会社" が個人などから小口の資金を集め、集まった資金で株式などを買って運用する仕組み」
です（あってますよね?）。
- 運用会社：「○○投資顧問」、「○○アセット・マネジメント」なんていう名前の会社。
- 販売会社：証券会社、銀行、郵便局など。
例えば、1人1万円しか持っていなければ、どこかの会社（たぶん1社程度）の株を1万円分しか買えません。でもそんな人が1000人集まれば1000万。それを元手にいろいろな会社の株を買うことができます。その1000万円分の株が全体として値上がりし、1020万円になったら、1人あたり200円の利益になる。値下がりして980万円になったら、1人あたり200円の損失になる。
……というような仕組みです。
でも、実際にはもうちょっと複雑で、タダでそんな「集まり」に参加できるわけではありません。
投資信託に関係する費用
投資信託が関係する費用には、
- 販売手数料
- 信託報酬
- 信託財産留保額
の3つがあります。
販売手数料：
投資信託を買うときに必要な費用（買うときだけ）。販売会社（証券会社、銀行など）によって違います。昔は3%ぐらい取られるのが普通でした。
3%の場合、投資信託を1万円分買うには1万300円必要だったり、1万円払っても投資信託を9700円分しか買えなかったりするわけです。
繰り返しになりますが、同じ投資信託でも販売手数料は販売会社によって違います。また、最近は販売手数料無料のものも増えています。販売手数料無料の投資信託を「ノーロード投信」と呼びます。
もちろん、販売手数料は安い方が買い手にとって有利です。
信託報酬：
集めたお金をまとめて運用してもらう「手数料」みたいなもの。
上記の例で言えば、集まった1000万円（これを「信託財産」と呼びます）で実際に株を買ったり売ったりして利益を出さなければいけません。そんな仕事をタダで、というわけにはいきませんから、そういう運用のための費用（運用会社への報酬）を毎年支払うわけです。これが信託報酬。繰り返しますが、毎年です。
例えば信託報酬が2%だとすると、毎年2%を運用会社が信託財産から差し引くことになります。上記の例だと、運用利益が毎年±0円の場合、
1年後：信託財産は1000万×0.98＝998万 …… 1人あたり9980円
2年後：信託財産は998万×0.98＝978万 …… 1人あたり9780円
と目減りしていくわけです。ですから、それに負けないだけの利益を上げなければなりません。
仮に、投資対象（株など）が5%値上がりしたとしても、
1年後：1000万×1.05×0.98＝1029万 …… 1人当たり10290円
信託財産全体の価値は、信託報酬を差し引いた分しか上がりません。
ですから、信託報酬も、少しでも低い方が有利です。
信託財産留保額：
投資信託を売るときに必要な費用です（売るときだけ）。高くても0.5%ぐらい?
これは、「せっかく長いこと資産を運用しようと思ってたのに、もう売っちゃうの?じゃあ "早抜け料" をちょっとだけよろしく」っていう費用です。長期にじっくり運用しようという投信に多いようです。
この3つの費用が安い方が、投資する我々としては有利なわけですね。特に、販売手数料と信託報酬には要注意です。
上記の通り、最近はノーロード投信も増えています。
また、昨年（2015年）あたりから、インデックス型投資信託の信託報酬に価格破壊が起きています。インデックス型って何?っていう話はまたの機会に…。
ですから、販売会社（銀行など）の言われるままに買うのではなく、自分が希望する、自分に有利な投信を扱っている販売会社（ネット証券会社など）で、かつ長期間保有するつもりで（短期的には損することも覚悟で）買った方がいいですね。
若い人は「時間を味方につける」ことができるので、少しずつ勉強のつもりで投資してみることは、これから特に必要だと思います。
それにしても主婦/夫、ファイナンシャルプランナーまがいの知識まで必要だったりします。
